今回は出産費用にかかるお金について調査したことを書こうと思います。
出産費用と一概に言っても出産するまでにはいろいろなお金が出て行ってしまいます。
- 出産にかかるお金はどれくらいなの
- 産むとき以外のお金ってどれくらいかかるの?
- そもそもどんなことにお金がかかるの?
といった疑問にも答えられればなと思います。
出産費用には何がある?
出産費用の概算を提示する前に、出産費用のくくりでかかるものは何があるかをリストアップしていきます。
出産費用
- 妊婦健診費用
- マタニティ用品費用
- ベビー用品費用
- 分娩・入院費用
ざっとあげると上のようなものがありますが、他にも里帰りするならその旅費も必要です。
学資保険をあげる記事もありますが、学資保険使うならNISAがいいよと思っているので(会社にお金渡して増やしてもらって手数料取られるより、自分で増やした方がいいと思う)、今回それは入れません。
妊婦健診費用
母体の健康状態や赤ちゃんの健康状態を確認するために行う健診。
これは必ず行きましょう。
だいたい妊娠初期には月に1回、中期には2週間に1回、後期は1週間に一回となります。
妊娠初期とは23週までのことを指します。そもそも初めて受診してくるのは8週くらいからなので、だいたい4・5回程度。
妊娠中期は24~35週までを指すので、7回程度。
妊娠後期は36週~出産までで約4回程度。
なので14~15回程度が一般的です。
一回の費用は5,000円~10,000円程度となります。
しかし、助成制度があるため、市町村から「妊婦健診受診券」が発行されます。だいたいはこれでカバーされますが超過分は自己負担となります。超過してしまう原因としては血液検査や特殊な検査を行った場合になります。病院によっても判断が違うようです。
自己負担を考えても1~5万円程度となります。
マタニティ用品費用
妊娠すると徐々にお腹が大きくなっていくもの。
当たり前ですが、それに合わせて服も大きくなっていきます。
マタニティ用のトップスやワンピース、パンツなどに加えて下着やパジャマも買い足さなければなりません。
また、衣類以外には母子手帳のケースや葉酸などのサプリが必要。
いよいよ出産が近づくと、母乳パッドやナプキンも必要になってきます。
絶対忘れてはいけないのは円座クッション!これはクッション性高いのをちゃんと買いましょう。結構みんな痛がります。会陰が自然に切れることもあれば、意図的にこちらで切らせてもらうことがあります。(ちゃんと縫いますがかなり痛いよう。)
どうしても座るとその傷の部分が座面に当たっていたいので、ドーナッツ状に真ん中が空いている部分に創部がくるように座ることで直接当たらなくなり痛みの軽減につながります。
話がそれましたが、トータルで考えると7万円程度はかかってしまうと予想されます。
ベビー用品費用
生まれたときにないと困るのがベビー服。さすがに裸で過ごさせるわけにはいきません。
他にもおむつや哺乳瓶・粉ミルク、お風呂用品が必要となります。
特にお風呂用品は右のようなタイプのものがお勧めです。
ポイントは背もたれと真ん中の円柱。背もたれがあることで溺れることがありません。フラットに近いと危険です。また、円柱があることで、股の間に円柱をもってくればずり落ちて顔が使ってしまうという心配もありません。
慣れた人ならば首根っこもって洗うのでもいいのですが、世のお父さんがどこまで頑張れるかです。
これなら世のお母さんも安心では??
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さて、話がそれましたが、他に必要なものとして便利なのはベビーベッドのゆりかごタイプ。
ちなみに出産直後にはベビーカーやチャイルドシートは必要ありません。
そもそも生まれた直後の子供は1~2か月はあまり外に出さないで下さい。
出産直後にあった方がいいものでいうと総額は約5~8万円程度だと思います。
出産・入院費用
2024年度上半期の正常分娩における出産費用は全国平均51.8万円だったそうです。
ただ、地域格差が大きく、厚生労働省の調べでは下記のようになりました。
東京が一番高く64.6万円、熊本が一番安く40.2万円となりました。
補助金もあります
出産育児一時金という補助がでます。その金額は、令和5年4月1日からは最大50万円でることになっています。
例えば、出産にかかる費用は平均51.8万円ですが、実質は1.8万円の負担ですむというわけです。
逆に、熊本のように50万円を下回る場合は、その差額が被保険者に支給されます。
ちなみにこのお金は被保険者の手元にくるわけではなく、直接病院に支払われます。そのため、いったん高額なお金を払わなければならないという状況にはなりません。
合計は?
妊婦健診費用で1~5万円、マタニティー用品7万円、ベビー用品5~8万円、出産費用51.8万円、そして出産育児一時金が50万円。
幅があるものは中央値を摂って計算すると、
3万円+7万円+6.5万円+51.8万円-50万円=18.3万円
さいごに
今回は計算を簡単にするために無痛分娩などは考えずに行いました。
費用を抑えるためには出産費用が安く済むようなところやマタニティー用品をいかに安価でそろえるかになります。
また、2人目からはマタニティー用品やベビー用品の一部は使いまわせるのでもう少し安くできそうです。
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